「フリーランスエンジニアはやめとけ」は正しいのか？失敗する理由から成功する秘訣までを徹底解説！

エンジニアとしての独立を考えている方にとって、「フリーランスエンジニアはやめとけ」という噂は気になるところでしょう。

フリーランスという働き方は、会社員と比べて自由度が高く年収が上がる可能性がある分、リスクがあることも事実です。しかし、独立前から対策を計画的におこなうことで、リスクを回避することもできます。

この記事では、フリーランスエンジニアが「やめとけ」と噂される理由をご紹介するとともに、実際のところはどうなのかを解説します。フリーランスとして独立してから後悔しないために、どのような対策が必要なのかについてご紹介するので、ぜひ参考にしてください。

フリーランスエンジニアがやめとけと噂される理由

Google検索やTwitterをはじめとするSNSで、「フリーランスエンジニアはやめとけ」という記事や投稿を目にしたことのある方も少なくないでしょう。

なぜフリーランスエンジニアについて、これほどまでにネガティブな噂が出てしまうのでしょうか。その理由は、フリーランスと会社員の違いにあります。

ここでは、フリーランスエンジニアが「やめとけ」と噂される理由について、詳しく見ていきましょう。

噂①：会社員に比べて収入が安定しにくく年収が下がる可能性がある

フリーランスエンジニアはやめとけと噂される理由の1つ目として挙げられるのは、会社員に比べて収入が安定しにくく、年収が下がる可能性がある点です。

フリーランスエンジニアは案件ごとに仕事をして報酬を得ます。そのため獲得した案件の単価や数によって収入が大きく変動する可能性があるのです。フリーランスエンジニアは、自分から案件を獲得する必要があるため、思うように案件が獲得できなければ収入が落ちこんでしまいます。

一方で、会社に属しているエンジニアの場合、与えられた業務をこなしていれば安定的に毎月収入を得られます。

フリーランスはどのような案件を獲得できるかは個人の営業力や人脈などといったスキルにかかっているため、会社員と比較すると、どうしても収入の面で安定しにくいです。

噂②：年収によっては会社員に比べて多くの税金を支払う可能性がある

フリーランスエンジニアが「やめとけ」と噂される2つ目の理由として、年収によっては会社員に比べて多くの税金を支払う可能性があることが挙げられます。

フリーランスは会社員と比較して健康保険料を全額負担する必要があり、税金の計算方法が異なるため、支払いなどが多くなり、収入だけ見れば会社員と同じでも、手取り額が減ってしまう可能性があるのです。

また、業種や年収によっては、会社員時代には発生しなかった「個人事業税」や「消費税」を支払う必要も出てきます。そうなると、手取りはますます少なくなってしまうでしょう。

また、会社員が給与を受け取る際には、あらかじめ健康保険や社会保険料、所得税や住民税などを差し引かれた金額となっています。一方で、フリーランスエンジニアの場合、報酬を額面通りに受け取った後、まとめて税金を支払わなければなりません。

したがってフリーランスは毎月の手取り額を把握しにくくなります。

噂③：営業力がないと案件獲得をすることが難しい

フリーランスエンジニアがやめとけと噂される3つ目の理由は、営業力がないと案件獲得をすることが難しいからです。

エンジニアにとって最も重要なのはスキルですが、フリーランスとして希望条件に沿った案件を獲得するためには営業力も必要となります。ここでいう「営業力」とは、交渉力、コミュニケーション力、提案能力などのことです。

どれほど素晴らしいスキルを持っていても、そのスキルをきちんと伝えられなければ案件の獲得にはつながりません。したがって、自分のスキルや実績をアピールする営業力もフリーランスにとって重要になるのです。

噂④：会社員に比べてスキルアップが難しい

フリーランスエンジニアはやめとけと噂される理由の4つ目として、会社員に比べてスキルアップが難しいことが挙げられます。

会社に属さず個人として働くフリーランスエンジニアは、研修がなく、また分からないことがあっても教えてくれる上司や同僚はいません。そのため、スキルアップする機会が少ないのが現実です。

業務上、1人で黙々とこなす作業が多いことから、相談する相手がいないまま孤立してしまうリスクもあります。

噂⑤：社会的信用が低くクレジットカードや賃貸契約ができない

フリーランスエンジニアがやめとけと噂される5つ目の理由は、社会的信用が低く、クレジットカードや賃貸契約ができないことです。

フリーランスは会社員より収入が不安定になり、社会的信用も低くなりやすいため、与信審査に通りにくくなります。

会社員は毎月一定額の給与が得られるため、安定した収入が見込めます。さらに会社によっては家賃補助の支給もあるでしょう。

しかし、先ほどに説明した通り、案件ごとに仕事をして報酬を得るフリーランスは収入が不安定になりやすいです。さらに、フリーランスは誰でも名乗ることができ、「本当に事業を営んでいるのか」「どのような事業を行っているのか」など、社会的な信用が低くなりがちです。

そのため、フリーランスエンジニアがクレジットカードの発行や賃貸契約、ローンを組むことは難しいケースがあります。

フリーランスは賃貸契約できる？チェックされるポイントや審査を通過するコツを解説！

噂⑥：50代になると案件を獲得できず悲惨な末路に直面する

フリーランスエンジニアはやめとけと噂される理由の6つ目として、50代になると案件を獲得できず、悲惨な末路に直面することが挙げられます。

フリーランスエンジニアの案件のなかには、年齢制限が設けられているものがあり、年齢を重ねるほど需要が下がってしまうことがあります。

一般的には40代から年齢制限が発生し始め、年齢に応じたスキルや経験を習得していなければ、案件を獲得できなかったり、低単価の案件しか獲得できなくなったりして収入が落ち込む可能性があるのです。

実際にフリーランスエンジニアになって後悔している人は多いのか？

検索結果や口コミで「フリーランスエンジニアはやめとけ」という内容が多く出てくるのはお伝えした通りですが、実際にフリーランスエンジニアになった人はどのように感じているのでしょうか。

Relanceの「フリーランスエンジニア白書2023」によると、「フリーランスエンジニアとして働き続けたいか」という問いに対して、「働き続けたい」と考えている人が約51.61%、「直近はフリーランスエンジニアとして働くが、将来的に正社員になりたい」と回答した人は約34.15%でした。

フリーランスとして働き続けたいと考えている人が合計で85%以上いるという結果になっています。

実際には、フリーランスエンジニアになって後悔している人は少なく、満足している人のほうが多いということです。

「フリーランスエンジニアはやめとけ」の噂に対する真実

「フリーランスエンジニアはやめとけ」というネガティブな噂に反して、実際にフリーランスとして独立した人の多くは、現状に満足している結果となりました。ネガティブな噂と真実とでは大きく異なるようです。

ここでは、「やめとけ」といわれるフリーランスエンジニアの働き方が、実際にはどうなっているのかを詳しく見ていきましょう。

真実①：収入は安定しにくいが会社員に比べ収入を上げやすい

フリーランスエンジニアという働き方の真実1つ目として、収入は安定しにくいが、会社員に比べ収入を上げやすいということが挙げられます。

個人で案件獲得をおこなわなければならないフリーランスエンジニアが、正社員エンジニアと比べて収入が安定しにくいのは事実でしょう。「フリーランスエンジニアはやめとけ」とネガティブな意見が散見するのは、フリーランス特有の不安定さが原因といえます。

一方で、会社員エンジニアと違って昇給・昇格などを気にすることなく、自分の能力や努力が収入へ直接的に反映されるのは、メリットともいえるでしょう。フリーランスエンジニアは正社員と比べて、収入を大きく、早く上げやすいのも、また事実なのです。

実際、先ほどと同様のフリーランスエンジニア白書2023での収入に関する質問では、「フリーランスエンジニアになって収入が上がった」と回答した人が54.52%と半数以上を占めています。

【2023年版】フリーランスエンジニア白書　1000人に聞いた！フリーランスエンジニアの実態調査-2023年1月-

真実②：会社員よりも節税対策をしやすく手取りを増やすことができる

フリーランスエンジニアの真実2つ目は、会社員よりも節税対策をしやすく、手取りを増やすことができるということです。節税対策とは、法律において許容される範囲内で税負担を軽減するための対策を指します。

先述したとおり、フリーランスエンジニアが何も節税対策を行わなかった場合、会社員エンジニアと同じ収入であったとしても、手取り額は減ってしまうでしょう。ただし、これはあくまで節税対策が一切講じられていない場合です。

【2023年度版】フリーランスの税金対策や節税する方法についてご紹介！

フリーランスは、経費計上ができるため課税所得をコントロールしやすいです。事業収入を得るための費用として、PC代や会食費、在宅で働く場合には家賃や光熱費などを経費として計上でき、節税ができます。

経費を上手く活用し、賢く節税すれば、税金を抑え手取り額を増やせる可能性があります。

真実③：エージェントを活用すれば簡単に案件を獲得できる

フリーランスエンジニアに関する3つ目の真実として、エージェントを活用すれば簡単に案件を獲得できることが挙げられます。

フリーランスとして直接顧客を探し営業するのは、初心者にとってかなり難易度の高いことです。営業力がなければ、案件獲得は難しいでしょう。

しかし、営業が苦手なフリーランスエンジニアでも、簡単に案件獲得できる方法があります。それが、フリーランス専門のエージェントを利用することです。

フリーランスエージェントを活用すれば、エージェントが適切なヒアリングのもと、あなたに合った案件を提案してくれます。フリーランスだからといって自ら営業する必要がないので、営業力に自信がない方でも簡単に案件を獲得することができるのです。

フリーランスエンジニア向けエージェントのメリット・注意点とは

真実④：様々な案件に参画でき色々な企業のナレッジを吸収しやすい

フリーランスエンジニアの4つ目真実は、さまざまな案件に参画でき、多様な企業のナレッジを吸収しやすいことです。

会社に属していないため、困ったときに質問できる上司や同僚がいないことを不安に感じる方も多いでしょう。しかし、フリーランスという自由度の高い働き方だからこそ、さまざまな企業や業界へ参画できるチャンスは多く、専門のスキルや知識を得やすいのはメリットといえます。

困ったときにどう対処するかというノウハウさえ確保できれば、会社員エンジニアよりもナレッジをためやすく、スキルアップもしやすいです。

フリーランスエンジニア白書2023でも、フリーランスのメリットとして「スキルアップ」と回答している人は少なくありません。多様な現場で向上心を持って仕事に臨める人であれば、自らのスキルや知見を伸ばし続けられる環境であるといえるでしょう。

フリーランスエンジニアとして長く活動していくためには、困ったときに悩みや課題を共有できる仲間を作っておくことも大切です。SNSやコミュニティでフリーランス仲間と繋がったり、勉強会などに参加してみるなど、モチベーションを保って仕事を続けられる環境づくりを意識しましょう。

真実⑤：社会的信用が低いがフリーランス向けのサービスも増えている

フリーランスエンジニアの真実5つ目として挙げられるのは、社会的信用は低いものの、フリーランス向けのサービスも増えているという点です。

フリーランスエンジニアの社会的信用性が低いことはすでにお伝えしましたが、とくにフリーランス1年目は社会的信用性が非常に低いといえます。経験と実績を積むことで改善していく面はありますが、フリーランスエンジニアなりたての状態で賃貸住宅やローンを借りる場合に苦労してしまうのは事実です。

ただし、フリーランスエンジニアが必ずしも審査に通らないということではありません。継続して安定した収入があり、返済能力があることを証明できれば、クレジットカード発行やローンを組むこともできます。

住宅ローンの場合には、過去に継続して事業をおこなっていることが証明できる書類、たとえば確定申告書や納税証明書などの提出が求められます。また、返済能力の有無を判断するために、フリーランスエンジニアとして活動している年数やクレジットカードなどの滞納歴、連帯保証人の有無、今後の事業継続の可能性なども考慮されるでしょう。

フリーランス人口が急増している昨今では、フリーランス向けの賃貸・不動産サービスやクレジットカードも出てきており、「フリーランスだから」というデメリットも解消されつつあります。

真実⑥：50代の平均年収は低いが上流ポジションで参画すれば高年収を獲得できる

フリーランスエンジニア6つ目の真実は、50代の平均年収は低いが、上流ポジションで参画すれば高年収を獲得できることです。

IT人材不足を背景として、かつて囁かれていた「エンジニア35歳定年説」はなくなりました。とはいえ、日々進化するIT技術にスピード感を持って携わるエンジニアという職業柄、年齢が若いほど有利である事実は変わりません。そのため、50代のフリーランスエンジニアは、平均年収が低い傾向にあります。

一方で、50代でも高収入をキープしている「市場価値の高い人材」というのも存在します。ポイントは、マネジメントスキルを持っているかどうかです。マネジメントのような上流ポジションの経験を積んできた人は、50代であっても需要の高い人材といえます。

「DX白書2021」では、「日本企業は、DX推進のために必要となる人材要件を明らかにし、人材のスキル評価や処遇といったマネジメント制度の整備をする必要がある」という指摘が見られます。IT人材不足の解消と共に、マネジメント人材の育成は、日本における喫緊の課題といえるのです。

フリーランスエンジニアのお金について知りたいなら！

フリーランスエンジニアになって後悔しないための対策

ここまで、フリーランスエンジニアに関する噂と真実についてご紹介してきました。

それらを踏まえた上で、フリーランスエンジニアになろうと考えているなら、独立してから後悔しないためにさまざまな対策をおこなっておくことが大切です。

ここでは、フリーランスエンジニアになってから後悔しないための対策についてご紹介します。

最低でも実務経験を3年以上積んでから独立する

フリーランスエンジニアになって後悔しないための対策1つ目として、最低でも実務経験を3年以上積んでから独立することが挙げられます。

エンジニアにとって、実務経験はスキルを測る上での大切な指標となるものです。経験の浅いエンジニアは、取引先からの信頼を得られにくくなり、案件を獲得するのが難しくなってしまいます。

独立までのエンジニアとしての実務経験は、3年を目安に考えるとよいでしょう。実務経験が3年以上のフリーランスエンジニアであれば、実績や経験を取引先から評価されやすくなり、案件獲得も比較的しやすくなります。

実際に案件サイトの募集要項には、必須条件として「実務経験3年以上」と記載されているケースが多いです。さらに実務経験5年以上であれば、より高単価な案件を狙えるでしょう。

テックリードなどの需要の高い上流ポジションを目指す

フリーランスエンジニアになって後悔しないための2つ目の対策は、テックリードなど需要の高い上流ポジションを目指すことです。

与えられた作業をこなすだけの「作業員」に甘んじることなく、日々スキルや知識を広げ、テックリードやプロジェクトマネージャーなどへのキャリアアップを目指しましょう。好条件や高単価の案件は需要の高い上流ポジションに多く、獲得できればフリーランスエンジニアとして安定的に働ける環境を手にできます。

50代以上のシニアエンジニアは平均年収が下がる傾向にありますが、需要の高い上流ポジションのキャリアさえ持っていれば、フリーランスでも高単価案件の獲得が可能です。

紹介やエージェントなどを活用し安定的に案件獲得できる仕組みを作る

フリーランスエンジニアになって後悔しないための対策3つ目として、紹介やエージェントなどを活用し、安定的に案件獲得できる仕組みを作ることが挙げられます。

フリーランスエンジニアが長く安定的に活躍していくためには、案件を継続的に獲得できる仕組みを作っておくことが大切です。

そのための仕組み作りとしておすすめの方法が、知り合いからの紹介とエージェントの活用です。とくに駆け出しのフリーランスエンジニアは、エージェントをうまく活用してスムーズに仕事をスタートしましょう。

フリーランスエージェントとは、本来個人でやるべき営業や契約、事務処理などの業務を代行してくれるサービスのことです。エンジニアをはじめとして、デザイナーやディレクターなど幅広い職種に対応しています。エージェントによっては、面談の練習や確定申告のサポート、福利厚生も利用できるので、積極的に活用しましょう。

【案件がない方へ】フリーランスの仕事の取り方・探し方を解説！

自分の年収にマッチした節税対策を行う

フリーランスエンジニアになって後悔しないための4つ目の対策は、自分の年収にマッチした節税対策をおこなうことです。

事業に関連する経費は漏れなく計上し、また医療費控除や社会保険控除などの所得控除を差し引くことによって、課税所得が減り、節税につながります。とはいえ、このような節税対策は年収によってできることやマッチする内容が異なるため、自分の年収の変動に応じて節税対策も適切に変えていくことが大切です。

まとめ

フリーランスは、会社員と比べてリスクが高い面は否めませんが、一方で、努力すればその分だけ収入にも反映される魅力的な働き方でもあります。

マネジメントスキルを含めた需要の高い実務経験を積むことで高単価案件を獲得できるようになり、また適切な節税対策を講じることで収入もアップします。エージェントを活用すれば、より安定的な案件獲得が見込めるようになるでしょう。

これからフリーランスエンジニアとして独立を考えている方は、この記事を参考にしながら着実な実績を重ね、エージェントなども適切に活用し、フリーランスとしての業務をスタートさせましょう。